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エネルギー消費ゼロをめざすなら『ZEH』です!

ゼロ・エネルギーハウスという言葉を聞いたことはありますか?

スマートハウスやエコハウスのように、太陽光発電システムなどでエネルギーを創りながら、断熱性能やエコキュートなどでエネルギー消費を少なくし、家で使うエネルギーをプラスマイナスでゼロにする住宅です。

『ネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH、ゼッチ)』とは?

わかりやすく言うと「省エネ・創エネ機器の導入で、一年間の消費エネルギー(※1)より住宅でつくったエネルギーの方が多い(または差がゼロになる)住宅」のことです。

Net Zero Energy Houseを略してZEH、通称「ゼッチ」とも言われています。

  • 1住宅の冷暖房、給湯、換気、照明に必要なエネルギー消費量。その他の家電などは含まれません。(「ZEHの実現と展開について」(2009年)、資源エネルギー庁・ZEHの実現と展開に関する研究会)

☆もっとくわしく

国(経済産業省)の定義では「住宅の年間の一次エネルギー消費量(※2)が正味(ネット)でゼロ以下であること」のことです。

  • 2化石燃料や核燃料、太陽熱、太陽光、水力、地熱、風力など、自然界に存在するままのエネルギー源のこと。これに対してガスや電気など、一次エネルギーを利用しやすい形にしたものを二次エネルギーと呼びます。消費エネルギーを計算する場合、二次エネルギーは一次エネルギーに換算して計算が行われます。

ZEHを実現する設備

省エネ機器 創エネ機器
  • 高効率給湯器(エコキュート等)
  • 高効率エアコン
  • 蓄電池
  • HEMS
  • LED照明
  • 太陽光発電
  • 太陽熱温水器
  • 燃料電池(エネファーム)

上記のような設備により、省エネと創エネを実現し、下図のようにゼロエネルギーを実現します。

(参考:国土交通省資料)

光熱費金額でなく消費エネルギーと創ったエネルギーが判断基準

深夜電力などのお得な料金体系を活用する光熱費ゼロに比べ、純粋にエネルギー量で収支ゼロを目指すことから、ZEHはレベルの高い省エネ・創エネが求められます

一般的な新築住宅とZEHでは、どれくらい光熱費に差が出るのでしょうか。国土交通省が公表している参考資料では、一般的な新築住宅と比べておよそ28万円の節約も可能です。

年間ランニングコスト比較表 (139平方メートルの一般家庭で試算)
【コスト比較】 家電等 給湯 冷暖房 合計
(水道代除く)
一般的な新築住宅 87,000円 96,000円 88,000円 271,000円
次世代省エネ住宅 87,000円 96,000円 56,000円 239,000円
省エネ25%UP(エコキュート) 79,000円 17,000円 40,000円 136,000円
ゼロエネ住宅 - - - -9,000円

(参考:国土交通省資料)

  • 本シミュレーションは国土交通省が一定の条件をもとに試算しているものであるため、実際の生活パターンや使用条件等によって異なります。 そのため試算結果はあくまでも目安であり数値を実証するものではありません。

今後『ネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)』が当たり前の時代に

国は、「2020年までに標準的な新築住宅でZEHを実現し、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現すること」を構想しています。(低炭素社会に向けた住まいと住まい方推進会議/2010年)

この構想を実現するためZEH補助金を実施しており、今後はZEHが当たり前となっていくでしょう

こうしたZEHに向けた流れは日本に限ったことではなく、世界の至るところでゼロエネルギー住宅を目指した取り組みが推進されています。
例えば、イギリスでは2016年を、フランスでは2020年を目途に新築住宅を全てZEH化する方針が打ち出されています。
また、欧州連合(EU)でも、2020年末までにすべての新規の建物がゼロ・エネルギー建物となることを求めています。(省エネ建築物指令/2010年)

ZEH住宅を支援する補助金

ZEHを実現するためには、太陽光発電システムHEMS(ホーム・エネルギー・マネジメントシステム)の導入などある程度の費用がかかります。

太陽光発電システムの売電や省エネによって後々費用回収が期待できるとはいえ、限られた予算で家を建てる人にとっては、なかなか導入が難しいものです。
そこで国は、ZEH構想の実現を後押しするため、ZEH住宅に対する補助金を実施しています。

平成29年度ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業

◇補助金額
  • ①対象住宅

    75万円(地域区分・建物規模によらず全国一律)

  • ②蓄電システム

    補助対象として採択されるZEHに蓄電システムを導入する場合には、補助金額を加算します。

    蓄電容量※11kWhあたり4万円
    (上限:補助対象経費※2の1/3または40万円のいずれか低い金額

  • 工事費は補助対象外
◇補助対象
  1. ZEH住宅を新築する。
  2. ZEHの新築建売住宅を購入する。
  3. 既築住宅をZEHへ改修する。
  • 賃貸住宅、集合住宅は対象外
◇補助の条件
  • ① ZEHロードマップ における「ZEHの定義」を満たしていること

    ZEHに加え、一定の断熱性能を満たし、基準を満たす下記の省エネ・創エネ設備を導入することが条件です。

    • エコキュートなどの給湯設備
    • 換気設備(24時間換気に係るもの)
    • HEMSなどのエネルギー計測装置
    • 太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーシステム(余剰買取に限る)
  • ② ZEHビルダー ※が設計、建築または販売を行う住宅であること
    • ZEHビルダーとは、SIIが定めた基準を満たし登録された事業者(SIIホームページで公表)。自社が受注する住宅のうちZEH(Nearly ZEHを含む)が占める割合を2020年度までに50%以上とする事業目標を掲げるハウスメーカー、工務店、建築設計事務所、リフォーム業者、建売住宅販売者等。
◇申請の注意点
  • 事業前に申請する必要があります。
  • 他の国の補助金との重複はできません。例えば、「省エネ住宅ポイント(エコポイント)」との重複はできません。
◇申請の受付期間

①公募期間に申請、②交付決定後、③事業を実施、④完了報告という流れとなります。

詳しくは環境共創イニシアチブのホームページをご覧ください。

ZEHに不可欠な太陽光発電やHEMSの導入を当社がアシストします

現在、住宅でつくるエネルギー(創エネルギー)は、太陽光発電が中心です。

創エネルギーはZEHを実現する上で必要不可欠です。

ZEH補助金を利用すれば、太陽光発電システム導入などの費用負担を軽減することができます。
ZEHに必要な太陽光発電システムHEMSなどの導入をアシストさせていただきます。
ZEHに関心のあるお客様、またZEHの提案をお考えの工務店の方、是非一度ご相談ください。

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